[過去ﾛｸﾞ] パチで１１万負けた・・・・マジ最悪だ・・・頭おかしくなる・・・　もうぜってー辞める　ふざけんなマジで　おれの人生返してよ [504412854] (162ﾚｽ)
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1(5): 2021/08/31(火)06:58 BE AA×

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1: [] 2021/08/31(火) 06:58:58.60 ● BE:504412854-2BP(2000) sssp://img.5ch.net/ico/2mona2.gif https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB04EFP0U1A800C2000000/ 長期の資産運用、3つの極意 今回は、個人投資家が長期的な資産形成のために、「すべきこと」と「してはならないこと」を整理したい。それらを実践するだけで、投資資産が1億円の場合、運用成果が千万円単位で変わる可能性がある。 先日、友人が、相続した土地を売って4億円の現金ができたので、大手金融機関に相談に行った。そこで、営業員が「今の売れ筋は、グローバルESGとテクノロジーのテーマ型投信です。これらの成長性は非常に高いのです」と、初対面であるにもかかわらず、とても親身になって教えてくれたという。 あまりの親切さにほだされた友人は、全額をそれらの購入に充てたという。営業員から見ると「丸々と太ったカモが、巨大なネギをしょってやってきた」ということか。その瞬間に彼の資産は、販売手数料分（1千万円強）が目減りした。私に一言相談してくれていたら、数十万円のコストですんだはずだ。 コストが低いパッシブ運用 このように、「すべきこと」の第一は、資産運用コストを減らすことだ。「株は必ずもうかる」と思いたいところだが、先のことは誰にもわからない。日経平均が3万8915円であったバブルのピーク時（1989年）には、私もまさか20年もかけて7054円（2009年）まで下がるとは想像できなかった。バブル崩壊後も、2000年のIT（情報技術）バブル崩壊、08年のリーマン危機、そして20年の新型コロナウイルス危機など、およそ10年に一度、株価急落が発生している。 一方で、資産運用コストはおおむね読める。最も大きいコストは、金融機関に支払う手数料（残高報酬を含む）である。世界でテーマ型投信が資産額ランキング上位を占めるのは日本だけである。一般に、それらの販売手数料は購入額の3〜4%、信託報酬は残高の年1.5〜2%なので、10年間保有すると、金融機関に支払う報酬は投資額の20%前後になる。 コストを減らすには、株価指数に連動する上場投資信託（ETF）が最も効果的である。米国株のETF（例えばS&P500連動）の信託報酬は年0.03%前後で、それを日本のオンライン証券で購入すると売買コストは0.1%以下になる。10年間保有しても、金融機関に支払う報酬は計0.5%以下とたいへん小さい。あるいは、インデックスファンドも効果的だ。 このように、日本のテーマ型投信と米国のETFのコストの差は10年間で20%近くになる。単純計算では1億円の元本に対して2000万円近くの差が生まれることになる。 さらに、効率的市場仮説によると、アクティブ運用の投資収益は長期的に株式指数に勝てない。実際、20年末までの10年間に、米国株式投信（アクティブ運用、ベンチマークはS&P500）のうち82%のファンドの投資収益率が指数を下回った（出所=S&P）。 米国でも、かつてはアクティブ運用の投信が資産額ランキングの上位を占めていた。しかし、これらのファンドは、コストが高く、かつ運用成績が相対的に不振なので、資産が減少した。その一方で、コストが低いインデックスファンドやETFが爆発的に成長し始めた。現在、米国では、公募投信とETFの資産額上位10本はすべてパッシブ運用だ。 コスト高のテーマ型投信を購入する合理的な理由はほとんど見当たらない。たとえば、グローバルにESG（環境・社会・企業統治）に投資したければ、米国で売買されている低コストのグローバルESGのETFを購入すればいい。 コストを減らすもう一つの手段は税金を減らすことだ。これは個人型確定拠出年金（iDeCo、イデコ）や少額投資非課税制度（NISA）などを使いこなすことが効果的である。 資産運用のゴール設定を 「すべきこと」の第二は、ゴール・ベース・アプローチである（英語ではbased）。これは、現在、米国で主流の投資手法である。金融機関の営業員の推奨通り、あるいは自分で見つけたもうかりそうなものを買っていると、出来上がったポートフォリオは、本来の自分のニーズとは大きくかけ離れたものになりやすい。そこで、投資する前に、自分にとって最適な投資収益率、リスク、流動性、キャッシュフローなどを想定し、たとえば10年後の理想的なポートフォリオ（つまり、ゴール）を設定することが必要となる。 人はそれぞれ収入、資産、家族構成などが異なるため、資産運用のゴールはすべて異なる。例えば引退した65歳の人であれば、リスクを抑えて配当・利息収入を重視することが少なくない。30歳であれば、株式中心にリスクを取ることができるが、同時に、結婚、子供などの出費を考えておく必要がある。 長期的な運用成績に最も大きな影響を与えるのは、株式、債券、現金などの資産配分比率である。その次に、国別の配分、銘柄選択という順になるが、資産配分の重要性が圧倒的に高い。 http://leia.5ch.net/test/read.cgi/poverty/1630360738/1
長期の資産運用つの極意 今回は個人投資家が長期的な資産形成のためにすべきこととしてはならないことを整理したいそれらを実践するだけで投資資産が億円の場合運用成果が千万円単位で変わる可能性がある 先日友人が相続した土地を売って億円の現金ができたので大手金融機関に相談に行ったそこで営業員が今の売れ筋はグローバルとテクノロジーのテーマ型投信ですこれらの成長性は非常に高いのですと初対面であるにもかかわらずとても親身になって教えてくれたという あまりの親切さにほだされた友人は全額をそれらの購入に充てたという営業員から見ると丸と太ったカモが巨大なネギをしょってやってきたということかその瞬間に彼の資産は販売手数料分千万円強が目減りした私に一言相談してくれていたら数十万円のコストですんだはずだ コストが低いパッシブ運用 このようにすべきことの第一は資産運用コストを減らすことだ株は必ずもうかると思いたいところだが先のことは誰にもわからない日経平均が万円であったバブルのピーク時年には私もまさか年もかけて円年まで下がるとは想像できなかったバブル崩壊後も年の情報技術バブル崩壊年のリーマン危機そして年の新型コロナウイルス危機などおよそ年に一度株価急落が発生している 一方で資産運用コストはおおむね読める最も大きいコストは金融機関に支払う手数料残高報酬を含むである世界でテーマ型投信が資産額ランキング上位を占めるのは日本だけである一般にそれらの販売手数料は購入額の信託報酬は残高の年なので年間保有すると金融機関に支払う報酬は投資額の前後になる コストを減らすには株価指数に連動する上場投資信託が最も効果的である米国株の例えば連動の信託報酬は年前後でそれを日本のオンライン証券で購入すると売買コストは以下になる年間保有しても金融機関に支払う報酬は計以下とたいへん小さいあるいはインデックスファンドも効果的だ このように日本のテーマ型投信と米国ののコストの差は年間で近くになる単純計算では億円の元本に対して万円近くの差が生まれることになる さらに効率的市場仮説によるとアクティブ運用の投資収益は長期的に株式指数に勝てない実際年末までの年間に米国株式投信アクティブ運用ベンチマークはのうちのファンドの投資収益率が指数を下回った出所 米国でもかつてはアクティブ運用の投信が資産額ランキングの上位を占めていたしかしこれらのファンドはコストが高くかつ運用成績が相対的に不振なので資産が減少したその一方でコストが低いインデックスファンドやが爆発的に成長し始めた現在米国では公募投信との資産額上位本はすべてパッシブ運用だ コスト高のテーマ型投信を購入する合理的な理由はほとんど見当たらないたとえばグローバルに環境社会企業統治に投資したければ米国で売買されている低コストのグローバルのを購入すればいい コストを減らすもう一つの手段は税金を減らすことだこれは個人型確定拠出年金イデコや少額投資非課税制度などを使いこなすことが効果的である 資産運用のゴール設定を すべきことの第二はゴールベースアプローチである英語ではこれは現在米国で主流の投資手法である金融機関の営業員の推奨通りあるいは自分で見つけたもうかりそうなものを買っていると出来上がったポートフォリオは本来の自分のニーズとは大きくかけ離れたものになりやすいそこで投資する前に自分にとって最適な投資収益率リスク流動性キャッシュフローなどを想定したとえば年後の理想的なポートフォリオつまりゴールを設定することが必要となる 人はそれぞれ収入資産家族構成などが異なるため資産運用のゴールはすべて異なる例えば引退した歳の人であればリスクを抑えて配当利息収入を重視することが少なくない歳であれば株式中心にリスクを取ることができるが同時に結婚子供などの出費を考えておく必要がある 長期的な運用成績に最も大きな影響を与えるのは株式債券現金などの資産配分比率であるその次に国別の配分銘柄選択という順になるが資産配分の重要性が圧倒的に高い

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