【インド映画】RRR【S.S.ラージャマウリ監督】ﾜｯﾁｮｲありPart2

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19: 名無シネマ＠上映中 (ﾜｯﾁｮｲ a21d-NiDd) [] 2023/04/08(土) 21:28:40.66 ID:D07st2mu0

特に中国が強いのが、リチウムイオン電池に比べて低コストで安全性に優れるナトリウムイオン電池だ。ナトリウムは資源が潤沢で、リチウムやコバルトなどレアメタル（希少金属）の使用量を減らせる。
リチウムイオン電池より容量は落ちるが、材料コストは6?7割になる可能性がある。

特許の数だけでなく「質」を考慮した総合指数も評価した。
他の特許に引用された数などをもとにした米レクシスネクシスの独自の指数では中国が4930点で首位。
2位は2630点の米国で、日本は2260点の3位だった。
ナトリウムイオン電池の関連特許をみると、中国の総合指数は10年間で109倍に伸びており、米国や日本の2～3倍に達した。
CATLが23年にナトリウムイオン電池を量産し、EVに供給する計画を公表するなど、実用化でも先行する。

現在主流のリチウムイオン電池の開発競争では日本が世界をリードしてきた。
欧州特許庁（EPO）と国際エネルギー機関（IEA）が2020年にまとめた報告書によると、14?18年にはリチウムイオン電池の関連特許の4割が日本発だった。

ただ、リチウムイオン電池に使うリチウムやコバルトの産出国は南米やアフリカに偏り、EVなどの需要増で価格が高騰した。
EVや再エネの導入をにらみ、今後はナトリウムのような豊富な資源を使った電池にシフトするとみられている。

中国政府は再エネやEVの導入拡大へ向けて、次世代型電池の開発を後押ししている。
25年までの「エネルギー分野の科学技術革新のための第14次5カ年計画」で、
電力網のピークカットや再エネの利用促進に役立つ技術開発の1つとしてナトリウムイオン電池の研究に注力するとした。

日米は全体数では後れをとっているが、まだ強みがある。
日本はEV用に期待される「フッ化物イオン電池」に関する特許の総合評価で首位となった。
米国は「マグネシウムイオン電池」で首位だった。
フッ化物イオン電池は容量がリチウムイオン電池の10倍にもなる可能性がある。

日本政府はトヨタ自動車や日産自動車、京都大学など産学による研究プロジェクトを支援している。
実用化は2030年代になるとの見方もある。
強みを持つ技術を事業化に生かす取り組みが求められる。

http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/cinema/1674120258/19

23: 名無シネマ＠上映中 (ﾜｯﾁｮｲ a91d-NiDd) [] 2023/04/11(火) 00:55:12.57 ID:ZS3sI++U0

【占いはなぜ当たるのか　（バーナム効果）】
バーナム効果とは、誰にでも該当するような曖昧で一般的な性格をあらわす記述を、自分だけに当てはまる正確なものだと捉えてしまう心理学の現象。
被験者に何らかの心理検査を実施し、その検査結果を無視して事前に被験者とは無関係に用意した。
「あなたはロマンチストな面を持っています」「あなたは快活に振舞っていても心の中で不安を抱えている事があります」
といった診断を被験者に与えた場合、被験者の多くが自分の診断は適切なものだと感じてしまうが、この現象を「バーナム効果」と呼んでいる。

【後光が差す　（ハロー効果）】
ハロー効果（- こうか、英：halo effect）とは、心理的効果の一つ。ある対象を評価をする時に、顕著な特徴に引きずられて他の特徴についての評価が歪められる現象のこと。
認知バイアスの一種である。一般にポジティブな方向への歪みを指すことが多いが、ネガティブな方向へのハロー効果も存在する。
ハローとは、「後光が差す」という時の後光、聖像の光背や光輪のことで、後光効果、光背効果とも呼ばれる。
例として、ある人が難関大学卒であった場合、その人が学力においてだけでなく、人格的にも優れてると思い込んでしまうケースが挙げられる。
また、有名人やタレントを通じたCMや広告がその商品やサービスを実際に使ったりみたりした事がないにも関わらず、良いイメージを与える。それによって購入意欲を刺激したり、購入したりする。
経験則として古くから気づかれていた現象であるが、実証的な研究は心理学者ソーンダイクによるものが嚆矢である。

【どうせ頑張っても無駄だよ　（学習性無力感・学習性無気力）】
学習性無力感（がくしゅうせいむりょくかん、learned helplessness）は、長期にわたって、ストレス回避の困難な環境に置かれた人は、
その状況から逃れようとする努力すら行わなくなるという見解。学習性絶望感ともいう。
日本に紹介されたばかりの頃には、直訳に近い「獲得された無力感」と呼ばれていた。

ttp://ronri2.web.
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c
2.co
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/shinri16.html

http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/cinema/1674120258/23

26: 名無シネマ＠上映中 (ﾜｯﾁｮｲ ee1d-Rykr) [] 2023/06/09(金) 14:22:12.63 ID:p4rIVAH/0

金利が上がると経済はどうなる？
金融政策が私たちの生活に及ぼす影響について
2023/03/22
https://www.iyobank.co.jp/sp/iyomemo/entry/20230322.html

金利の仕組み
金利とは、お金の貸し借りをする際に発生する手数料です。金利は常に一定ではありません。
物の値段と同様、お金に対する需要と供給のバランスによって変動します。
金利はお金の取引をする「金融市場」で決定されます。

金利と株価の関係
一般的には、金利と株価はシーソーのような関係です。
金利が上がるとお金を借りにくくなるため、企業は設備投資に消極的になります。
その結果、売上や利益が減って、株価が下がる傾向があるのです。
逆に、金利が下がるとお金を借りやすくなり、企業は設備投資を行い積極的に事業拡大します。
売上・利益が増え、株価が上がります。

金利と物価の関係
金利は、物価とお金の価値のバランスをとるものです。
物価が上がるとお金の価値が下がり、物価が下がるとお金の価値が上がります。
物価上昇時には金利が上昇し、お金の価値を上げる方向に働きます。
逆に、物価下落時には金利が低下し、お金の価値が下がる方向に向かうのです。

為替と金利の関係
円安になった場合、海外から物を購入する際に支払う代金が増えます。
輸入物価上昇に伴い国内物価も上昇傾向となり、金利が上がります。
逆に、円高になった場合には物価が下落し、金利が下がるのです。

我が国の金融政策
金融政策とは物価や経済の安定を図るための政策で、中央銀行により実施されるものです。
日本の中央銀行である日本銀行（日銀）でも、世の中に出回るお金の量や金利の調整を行っています。

日銀が操作する対象となる金利を「政策金利」といい、政策金利を上げることを「利上げ」下げることを「利下げ」といいます。

長引く超低金利時代
日銀は1999年に「ゼロ金利政策」を導入して以降、ほぼ一貫して金融緩和策を取ってきました。
金融緩和策とは、政策金利の引き下げや資金供給量の増加により景気を回復させる政策です。
これにより、日本では20年以上、超低金利時代が続いています。

http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/cinema/1674120258/26

27: 名無シネマ＠上映中 (ﾜｯﾁｮｲ ee1d-Rykr) [] 2023/06/09(金) 14:25:17.04 ID:p4rIVAH/0

【金融緩和政策と不動産との関係】
https://www.reinvest.co.jp/column/%E3%80%90%E9%87%91%E8%9E%8D%E7%B7%A9%E5%92%8C%E6%94%BF%E7%AD%96%E3%81%A8%E4%B8%8D%E5%8B%95%E7%94%A3%E3%81%A8%E3%81%AE%E9%96%A2%E4%BF%82%E3%80%91/

■マイナス金利、公開市場操作が市場に与える影響

上記2つの政策がどのような影響を及ぼすでしょうか。主に次の4つの効果があるとされている。

1.円安効果
日本の金利が低くなることで資金の流出が発生し、円安を誘導できる

2.株価対策
円安を誘導することができれば、円安におけるメリットを受けやすい企業の収益改善につながり、結果的に株価が上昇する

3.市中貨幣量の増加
日銀に必要以上に預けた当座預金の金利がマイナスとなるため、金融機関は余剰がある場合においては、外部（企業、個人）の貸し出しなど運用を行うことになる

4.貸出金利の低下
マイナス金利によって、多くの金融機関が融資を増やすことから金融機関同士での競争が生まれ、一般顧客や法人に対する貸出金利が低下する効果が期待できる。

■まとめ

金融機関の貸出金利の低下は、調達コストが下がることから借り手からすればローンの借りやすさにつながります。
不動産の購入をする場合、余程資金に余裕のある企業や資産家でもない限りローンは切っても切れない関係だといえます。

ローンが借りやすい環境になれば、不動産を購入する企業や投資用の不動産ローンを含む住宅ローンを利用する個人が増えることが期待できます。

特に不動産投資においては家賃収入からローン返済を含む経費を引いたものが利益になることから、
経費の一部であるローンの利息が減少することによって利益を生みやすい環境を醸成し、不動産投資家が参入しやすくなると言えます。

不動産の購入需要が増えれば、一般的な物の価格と同様に需要と供給のバランスで決まるという、市場原理から言えば価格の上昇圧力につながりやすいと言えると思います。

http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/cinema/1674120258/27

31: 名無シネマ＠上映中 (ﾜｯﾁｮｲ ee1d-Rykr) [] 2023/06/09(金) 14:30:29.62 ID:p4rIVAH/0

国債価格下落＝金利上昇は日本経済の大きなリスク
https://www.r-plus-house.com/article/news/2479
日本の経済における大きな不安材料と言われているものの一つが「長期金利の急上昇」です。

というのも日本政府がマーケットに発行している国債の額はおよそ860兆円近くになり、
毎年この発行した国債の利息の支払いだけで10兆円近くになります。
これは言い換えると、日本という国家が国民に多額の借金をしているということと同じです。

なぜ長期金利が上がることが国債の暴落につながるのかというと、
低い金利の時に発行された債券を売りに出す際、高い金利の時に発行された債券と同じ条件になるためには、
低い金利の時に発行された債券はその価格を下げる必要があるということが大きな理由です。
このことはマーケットでは金利と国債価格は逆に動くという法則として知られています。
そのため金利が上がれば国債価格は下落しますし、金利が低金利で抑えられていれば、国債の価格も高い値を維持するというわけです。

ではどういったきっかけで長期金利が上がってしまったり、国債価格が下がってしまったりするのでしょうか。
例えば国債のおよそ1割近くを保有している日本のどこかの銀行が、自身の保有している国債をマーケットに売ってしまおうという姿勢を強めた場合などがそれにあたります。
そういった動きが情報としてマーケットに伝わると、マーケットに参加している人は国債価格が下落してしまうと自分が保有している資産が目減りしてしまいますから、それを避けるために自分も早く手持ちの国債を売ってしまおうと考えるでしょう。
そうしてリスク回避のためにみんなが我先にと国債を売り始めると、国債の価格というものはあっという間に暴落してしまうのです。
すると今度は長期金利と国債の価格は逆に動くという法則によって長期金利が急上昇しますから、またその影響を受けて国債の価格が下がってしまう、という悪循環が重なって大暴落につながります。日本の経済はそのような懸念をずっと持たれ続けているのです。

実際、新聞でも日本の金利が上がることで国債が下落してしまう危険性を強く印象付けるような記事が報道されています。動向を注視しておく必要があるでしょう。

http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/cinema/1674120258/31

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