不当強制入院 (483レス)
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41: 2010/10/14(木)21:58 ID:HiR1WRmL0(6/8) AAS
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【北欧4カ国のSSRIの販売額の増加と、自殺率の低下に関連なし】     2010年10月5日

北欧4カ国(デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン)では、1990−1998年の期間に抗う
つ薬のSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)の販売額が増加する一方、自殺率が低下したが、
年ごとの自殺率の変化とSSRIの販売額の変化のあいだに相関はなかった。論文はBMC Psychiat
ry電子版に2010年8月6日掲載された。

分析では、4カ国の1990−1998年の期間を対象に、前の年と比べた自殺率の変化と、前の年と比
べたSSRIの販売額の変化の相関を調べた。その結果、自殺率の低下が大きい年でも、SSRIの販売
額が増加した年もあれば減少した年もあった。一方、自殺率の低下が小さいか上昇した年でも、SSRI
の販売額が増加した年もあれば減少した年もあった。そのため、自殺率の変化と、SSRIの販売額の
変化の間に、相関は認めなかった(相関係数=0.06)。

同じ期間に三環系抗うつ薬の販売額は減少したが、自殺率の変化と、同薬の販売額の変化の間に、
やはり相関は認めなかった(相関係数=−0.10)。著者によると、抗うつ薬の使用の増加と自殺率の
低下に関係があるか否かについて、これまでの証拠は賛否両論あるという。

⇒1990年代に北欧4カ国でSSRIの販売額が増加したという論文中のグラフと、自殺率が低下した
というグラフを両方見ると、SSRIの販売額の増加が「原因」となって自殺率の「低下」が生じたという
「因果関係」があるように解釈しがちだ。しかし今回の研究では、年ごとの自殺率の変化とSSRIの販
売額の変化に注目して、両者に関係がないことを示した点が重要だろう。二つのグラフから見られる
「相関関係」を、単純に「因果関係」として解釈することの問題点を指摘したデータと言えるだろう。

著者らによると、北欧諸国では、SSRIが導入される1990年頃より以前から、自殺率の低下が始まっ
ているという。今回の論文は国を単位とした分析だが、今後はさらに個人を単位とした分析を行い、SS
RIの自殺予防効果について検証することが必要だろう。
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